こんにちは、manyanです！
【カズレーザーと学ぶ。】で、激動の日本で給料を上げる方法！というテーマが放送されました。
放送の中で岩本教授が口にした、「仕事に熱意ある社員の割合が20人に1人！」という事実に改めてビックリしました！！
おいおーい！大丈夫か？日本の企業？！
最近ではGDPもドイツに抜かれて”世界4位”になった日本！今後の先行きが不安になってきますね・・！
と言うことで今回は、熱意ある社員が少ないと企業は衰退していくのか、またこの状況は日本最大の危機と認めたうえで、今後の打開策はあるのかという内容について考えていきたいと思います！
どうぞ最後までよろしくお願いいたします！
年々下がる”熱意ある社員”の割合！なぜなのか？
【カズレーザーと学ぶ。】で岩本教授がコメントした”熱意ある社員（やる気がある社員）の割合は20人に1人”、というのは2023年度のアメリカ調査会社ギャラップにおいての調査結果であり「５％」という結果でした。
実は、2017年度にも同様の調査が実施されており、その結果は「6％」！現在はより悪化傾向にあるわけです！なぜここまで落ち込んでしまうのでしょうか・・・・？
「95％の熱意のない人たち」がなぜ生まれるのか？考えられる背景をいくつか並べてみましょう！
- サラリーマンを取り巻く環境が大きく変化している・・コンプライアンス遵守や急速に進む電子化等で、”本業以外でのやるべき仕事”が増えてしまっている
- トップからの指示が、「毎年売上と利益アップ」で、利益優先の経営方針になっており、締め付けが年々厳しくなっている
- トップ→上層部→管理職→社員への一方通行の事業計画指示。社員や現場の声が経営層に届いていない。よって客の声が経営層に届いていない
- ”新規事業”や”改善”の促進を指示されるが、誰も協力してくれず一人になる。そして提案しても握りつぶされる。”やった者負け”の理不尽さがある
- 管理職は上層、中間層は管理職の指示応答やノルマ管理で忙し過ぎて、若手の教育の時間に手が回らない。遊んでいる若手も多い
- ”仕事をしていなくても出社していれば給料は貰えるし終身雇用が約束される”日本企業においては、必ず”会社にぶら下がる人”が存在する。
- 日本企業の評価制度が曖昧。成果を出しても劇的に昇給に直結しない。むしろ”普通”でも昇給がある。ここでも”やった者負け”の構図がある
- 会社での多数は、「与えられたモノをこなすこと＝仕事＝給料」だと思っている人！”創造”や”改善”、”生産性向上”等の概念がなく無事一日仕事が終わってホッとするタイプは多い
以上は小生がサラリーマンを30年以上経験した中で感じたことです。
特に「本当に頑張ったのに評価がされない、昇給しない、昇格もしない」という人は結構多く、「え！なんであの人が課長になったの？部長になっているの？」と言うのはよくある話でした。
また、問題なのが”課長”クラスの管理職層が最も危なく、現在の日本企業での”課長”の繁忙さたるや、異常なレベルになっています。経営、教育、課内の仕事管理、指示、会議、プレイングマネージャとしての仕事などに忙殺され、くたびれ果てた課長さんが多い！
その一方で経営陣からは、全く現場を無視した一方的な指示・命令が下されるのです・・・・。
そりゃ、熱意？やる気？なんて削がれてしまいますよね！
一方で、会社に来るだけで殆ど仕事をしない、サボる、アウトプットが全く出てこない、残業するも何やってんだか分からない・・・様な人も、結構いますよね・・。
このように色々考えるとキリが無いのですが、「95％の熱意のない人」は以下、凡そ３タイプに分かれるのではないかと思います！
- 仕事の結果の対価が見合わずに辟易して熱意を失う人
- そもそも仕事への熱意とは無縁で、給料のために仕事をする人
- 会社に来るだけで仕事しなくても給料をもらう人
悲しいかな、熱意のない人の大多数は「淡々と普通に仕事をこなしている人達」なのでしょう！
熱意ある社員が少ないと企業は衰退する？
しかし、熱意ある社員が5％という衝撃の結果を何とかしなきゃですよね・・・！
その前に、この5％という状況だと日本は今後、いよいよ危なくなるのでしょうか？
考えるに、企業の組織体制や風土、規模により、一概に言うことは難しいと思いますが、「強烈なリーダーシップとカリスマ性があり、先見の明を持つ経営陣」を有している企業であれば、5％でも問題ないと思います。
なぜならば、残りの95％はその経営方針の乗っかり付いていけばいいだけですからね・・！
しかし、多くの企業ではそのような優秀な人材はいない！ということを考えると、正直、今後の日本企業は先行きは暗くなるかもしれません・・・。
多くの社員に”熱意を持ってもらうこと”。これは企業が今後生き残れるか否かの重要なポイントだと思います！正直、更にこの比率が下降していく状況だと、”日本最大の危機”になるかもしれません！
日本最大の危機に対する打開策は？
日本最大の危機、「熱意のない95％の人達をどう変えていくか？」と考えると、やはりキーになるのは”課長クラス”の管理職ではないでしょうか？
「おーい！あまりも短絡的過ぎないか？」と言われるかもですが、これしか手が無いでしょう！
現在の日本企業の管理職比率は約12％程度（令和3年賃金構造基本統計調査による）となっていますが、単純にこの管理職達が「熱意のある人」になれば、単純に10％を超えるわけです！
特に課長などの”中間管理職”は経営層と社員を結び、社内を活性化することが出来る唯一の「架け橋」的な役割を担えるのです。
昔であればよく聞いた、「俺は課長に認められたいから仕事するんだ」とか「課長に褒められて嬉しかった！次の仕事も頑張るぞ！」の様な気持ちになれるように社員を導くのは間違いなく”課長”です！
ですので、日本企業が行うべきは「過度な事業計画数値の撤廃」と「課長クラス管理職への待遇改善」それに合わせて現場サイドに余計な仕事を押し付けず手助けする、「社員（課長）サービスの提供」が重要なのではないかと思います！
特に会社の総務・経理・財務などのコーポレート部門は、カネを稼いでくれる事業部を締め付けるのではなく、バックアップしてあげるべきでしょう！
カンタンに云うと、「企業は短期的な儲けを一旦は諦め、課長・社員の意識向上のための投資」をするべきではないか？ということになります。
熱意ある社員が少ない企業は衰退する？日本最大の危機！ まとめ
今回は、【カズレーザーと学ぶ。】で「仕事に熱意ある社員の割合が20人に1人！」というところにスポットを当て、その理由と打開策について考えてみました！
- 熱意ある社員の割合は現在5％で減少傾向にあり、日本にとって危機的状況である！
- 95％の熱意がない社員の最も多数は”普通に仕事をして給料をもらう人達”
- 熱意ある社員が5％で生き残れるのは、日本でも有数の企業だけ！
今後も比率が減少傾向であれば、日本最大の危機になるだろう！ - この打開策は先ずは”課長職”を”熱意ある社員”に変えることだ！
企業は”課長”へ”社員”への投資せよ！無理強いはさせない！我慢だ！
今回の考察においては、”課長職”を熱意ある社員へ変える！という結論になりましたが、事はそう単純ではありません・・。打てる手はなるべく早めに、確実に打っていかないと手遅れになります。
今や物凄いスピードで変化する社会環境に順応するためには、社員一人一人の努力とアイディアが必要です。目先の利益に固執することなく「社員・管理職を育てるための投資」を日本企業には実施してほしいと願うばかりです・・・・。
以上、最後までご覧くださり、ありがとうございました！
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